工場の電気代を削減する方法は？中小工場が最初にやる「見える化」と省エネ診断の使い方

電気代が上がると、利益がそのまま削られます。この記事では、省エネの専門担当者がいない中小製造業が、設備を買い替える前に何を見て、どこから手をつければよいかを整理します。2026年11月7日時点の情報です。

今月の電気代の請求書、見たか？去年より明らかに高いぞ。

設備は何も変わっていないんですけどね……。

社長！最新の省エネ機に全部入れ替えれば一発解決ですよ！

買い替えを考える前に、どの設備が、いつ電気を使っているかを見える化するのが先です。順番に整理しましょう。

工場の電気代は、何で決まるのか

使った量と、いちばん多く使った瞬間の2つで決まります。電気料金は基本料金と電力量料金などで構成され、このうち基本料金は過去1年間で最も大きかった30分間の使用電力（最大デマンド値）で決まります。

一度ピークを出すと、その値が1年間基本料金に響きます。昼休み明けに設備を一斉に立ち上げるなどの運用が、ピークを押し上げていないか確認してください。なお、電力会社の切り替えは、新規受付の停止や値上げが多い時期があり、契約先ごとに条件が異なります。見積もりを取って比べてください。

そういえば昼休み明けって、みんなで一斉に機械のスイッチを入れてますよね。

それがピークを押し上げる原因になりがちです。一度出たピークが1年間の基本料金に響くので、起動の順番をずらすだけでも意味がありますよ。

スイッチを入れる順番で、1年分の料金が変わるのか……。

まず何を見える化すればよいのか

設備別の使用電力と、30分ごとのデマンドの2つです。月の請求書だけでは、どの設備が、いつ使っているかが分かりません。

見える化の方法は、規模に応じて次の3段階があります。

経済産業省の資料には、デマンド監視装置を導入し、警報が出たときにあらかじめ決めた省エネ対策を実施する方法が挙げられています。設備別の計測は、通信機能のない旧型設備でも、電源ケーブルにクランプ式の電流センサーを付けて行えます。方式の違いは後付けIoTの4つの方式で整理しています。

月の請求書なら毎月見ているんだけどね。

請求書ではどの設備が、いつ使っているかまではわかりません。古い設備でも、電流センサーを後付けすれば設備ごとに測れます。

最初に対策する設備はどれか

電力の大口から対策します。エネマネクスの解説では、工場の電力は動力・搬送設備と電気炉・加熱設備で約半分を占め、コンプレッサー、ポンプ・ファンがこれに続くとされています。設備別の割合は2015年度の調査にもとづくため、自社の実測と照らして判断してください。

空調の数値はオフィスを想定した目安で、工場の環境では条件が異なります。数値はあくまで検討の入口として使い、自社の実測で確かめてください。

コンプレッサーの電気代は、どう下げるのか

圧力を必要な水準まで下げ、漏れを直し、使っていない時間は止めます。コンプレッサーは工場の電気使用量の20〜30%を占めるといわれ、効果が出やすい設備です。

田中貴金属工業の富岡工場の事例では、次の4つの対策が行われました。

4つの合計で年間約230MWh、電気代で約415万円、投資回収は約3年の見込みとされています（2017年度の事例で、記事の初出は2019年）。同じ効果が出るとは限りませんが、配管や圧力の見直しなど、運用に近い対策から効果が出た点は参考になります。

自社で試すなら、次の順が現実的です。

1. 休日・夜間に空気が流れていないかを確認する。 生産が止まっているのにコンプレッサーが動いていれば、漏れが疑われます。
2. 吐出圧力を必要な水準まで下げる。 圧力を下げられるかは、各設備の必要圧力を確かめてからにします。
3. 継ぎ手やホースの漏れを直す。
4. 効果を電力量で確認する。 対策の前後で、同じ生産量あたりの電力を比べます。

休みの日に工場へ来ると、コンプレッサーの音がしていることがあるんですよ。

生産が止まっているのに動いているなら、空気漏れのサインかもしれません。まずはそこから確かめてみてください。

シューッという音がしたら、私のギャグがすべった音かもしれませんけどね！

それは毎日聞いてるよ。

省エネ診断は、どう使えばよいのか

設備投資の前に受けるのが得策です。専門家が現場を見て、運用の見直しだけで効く対策も含めて提案します。

近畿経済産業局の資料によれば、省エネ診断には次の特徴があります。

• 診断費用に補助金が9割入り、自己負担は1割ほど。見積もりは無料
• 診断を受けると、国の省エネ補助金の採択時に加点される
• 運用改善だけで十分な省エネ効果が得られる可能性がある

令和7年度事業の診断の種類は次のとおりです。

上は令和7年度のものです。予算の上限に達すると年度の途中で受付が終わる場合があり、都道府県が独自に診断を行うこともあります。最新の条件は、各機関の公式ページで確認してください。

専門家に見てもらうなんて、高くつくんじゃないの？

診断費用には補助が入っていて、自己負担は1割ほどです。設備投資の前に受けておくのがおすすめですよ。

省エネの補助金は使えるのか

使える制度があります。省エネ設備の更新は、国や自治体の補助金の対象になる場合があります。多くの補助金は、交付決定より前の発注・契約・着工が対象外になるため、設備を先に発注しないでください。IoTやAIの導入を含めた制度の選び方は製造業のIoT・AI導入に使える補助金で整理しています。

社長、補助金が出るなら今日中に発注しちゃいましょう！

浦和さん、それが一番危ないんです。交付決定より前に発注すると、補助の対象外になることが多いんですよ。

えっ、危うく社長の信用ごと失注するところでした……。

また、特別高圧で受電する工場には、国の電気・ガス料金支援の対象外になる場合に、都道府県が独自に支援金を設けていることがあります。対象の県と期間は変わるため、所在地の自治体の公式情報を確認してください。

電気代の対策でつまずきやすい点は何か

次の4つが典型です。

• 見える化せずに設備を買い替える。 どの設備が大口かが分からないまま投資すると、効果を確認できません。
• 対策の前後を比べない。 生産量が違う月を比べると、効果が見えません。生産量あたりの電力で比べます。
• ピークを意識せず、設備を一斉に起動する。 最大デマンド値が上がり、1年間の基本料金に響きます。
• 設備をつなぐときに安全を考えない。 計測のために設備をネットワークにつなぐなら、外部との接点を設計に入れます。詳しくは中小工場のOTセキュリティの最初の一歩を参照してください。

電力の見える化を、稼働率や停止の記録とあわせて進めると、省エネと生産性の両方の改善につながります。突発停止の側は予知保全の始め方にまとめています。

どの設備から計測し、何から手をつけるか、自社の条件に合う進め方を診断したい場合は、中小製造業向けの工場診断サービスも参考にしてください。

この記事の注意点

本記事は公表資料と解説記事をもとにした一般的な整理であり、個別の工場の削減額を保証するものではありません。各数値は引用元の公表内容にもとづき、設備や条件によって結果は異なります。補助金・診断の条件は年度で変わるため、公募要領と各機関の最新情報で確認してください。受電設備や配電盤の作業は、電気主任技術者や電気工事士などの有資格者に依頼してください。